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JNEWS会員配信日 2014/9/6
世界には優良なコンテンツが膨大にある。しかし、言葉の壁は大きく、日本人ならば、日本語化されていないと内容を把握することは難しいため、日本国内で流通していない世界のコンテンツは山ほどある。
映像コンテンツとして人気が高い「映画」にしても、日本で公開される海外作品は年間でおよそ 500作品だが、これは世界で公開されている映画の１割程度に過ぎない。最も多くの作品が輸入されている米国映画でも、６割以上は日本で公開されていないし、他の国の映画は大半が日本では観られない作品である。
日本で公開される海外映画は、配給会社のバイヤーが、国際的な映画祭やフィルムマーケットなどへ出向き、優れた作品をピックアップして契約料の交渉をする。
日本で公開した場合の、映画館の興行収入、ＤＶＤの販売、テレビ放映権など、トータルいくらの収入が見込めるのか、映画の宣伝にいくらかかるのか等を試算して、買い付け価格は決められる。実際に国内で作品がヒットするのかは未知数であり、ギャンブル的な要素が強い。そのため、買い付けるのは、一部の話題作に限られてしまうのが実情だ。
しかし、映画を観る環境も、映画館→ＤＶＤ→オンラインへと変化してくると、メジャーなハリウッド作品ばかりではなく、もっとニッチな作品を見たいという映画ファンも増えてくる。
映画の買い付け交渉は、売り手と買い手の駆け引きで価格が決められることが多く、話題にならない映画は、相当なディスカウント価格でライセンスを取得できることもある。そのため、映画のローカライズは、工夫次第で商機が見込めるビジネスになる。
ローカライズの作業とは、原作に字幕を付けることが中心になるが、最近ではローコストでの字幕を制作する方法が各所で模索されている。
映画に限らず、ネットで公開されている映像のすべてに字幕が付けば、世界中の人達が同じコンテンツを共有できるようになり、文化・教養・知識などの面でも格差を埋めることができる。
情報バリアフリーの観点からも、映像に多言語の字幕を付けることを各国の政府が推進してきており、字幕制作に関わるビジネスは、これから加速度的に拡大していく見込みもある。
■この記事の主な項目
●映画の字幕コミュニティにみる著作権問題
●情報バリアフリーの観点で広がる字幕市場
●字幕の制作現場で求められる速記ライター
●翻訳業者にとっての字幕ビジネス参入の方法
●クラウドによる翻訳プラットフォームの構築
●翻訳ボランティアに対するインセンティブとは
●YouTubeへのビデオ投稿による収益形成の仕組み
●グーグルのクラウド部隊から学ぶテレワーク人材の育成
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2014.9.6
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