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JNEWS会員配信日 2014/7/8
大空を自由に飛ぶことは、人類が長年抱き続けてきた願望だが、模型の世界ではそれが数千円で実現できるようになってきた。「ラジコンヘリコプター」といえば、ひと昔前は、裕福な大人の趣味として、一部の人達だけが楽しんでいた世界だが、近頃ではラジコンパーツの低価格化と高性能化が飛躍的に進んでいる。
小型のラジコンヘリは多数発売されてきており、本格的なものになると、ＧＰＳや気圧センサーを搭載して、屋外での自動操縦をすることができたり、機体にカメラを搭載して空中撮影をすることも可能だ。
以前のラジコンヘリは、難しい操縦方法をマスター必要があったが、最近は２つ以上のローターを搭載した「マルチコプター」が主流で、機体を制御することが容易になっており、オートパイロットシステムも搭載されている。
DJI社の「DJI Phantom（DJIファントム）」は、初心者でもすぐに飛ばすことができるマルチコプターとして、ラジコン愛好者から最も人気が高い製品だ。レーダーポジショニング機能と自動帰還システムにより、操縦者は、スマートフォンのアプリから飛行プランをプログラムすることができるため、ボタンを押すだけで離陸〜着陸までを自動操縦しながら、上空の動画を撮影することができる。価格は約15万円。同機は、ブラジル・ワールドカップでも空撮に使用されて、世界からの注目を集めた。
海外では、ラジコンヘリを含めて、無人飛行機のことが「ドローン（Drone）」と呼ばれている。もともとは、軍事目的の無人航空機を指していたが、最近では、ホビー用のラジコンヘリも高性能なドローンとして、商業的な利用が検討されるようになってきている。（※Droneの語源はミツバチ）
2013年12月には、米アマゾンがドローンを利用して、注文された商品を30分以内に空中配送をする計画（Amazon Prime Air）を発表して話題を集めたが、その他にも、ドローンを活用したビジネスのアイデアは各社が模索しており、新たな空中商圏が開拓されようとしている。
米国では、グーグルがドローンの開発メーカーを買収した他、スタートアップ企業の中でも、ドローンの商用化を目指すところもある。では、彼らはどんな点に着目して、ドローンビジネスを立ち上げようとしているのかを解説していきたい。
●中国メーカーが牽引する高性能ラジコン市場
●米国の小型ドローン開発ベンチャー動向
●ドローンをビジネスに活用するアイデアと視点
●規制に縛られる商用ドローンビジネスの課題
●人工衛星よりも安価に参入できる産業用ドローン
●自律飛行システムのプラットフォームビジネス
●グーグルが狙うドローン活用ビジネスの方向性
JNEWS LETTER 2014.7.8
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