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  理数人材を育成するキーワードとして、Science(科学)、Technology(技術)、Engineering(工学)、Mathematics(数学)の頭文字を取った「STEM」が注目されており、子ども向けにSTEMの楽しさを体感させる教育サービスが成長しはじめている。
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子どもの理数系才能を開花させる
STEM教育ビジネスの開拓
JNEWS会員配信日 2013/9/29

日本では子どもの頃に、一度は憧れを抱きやすい仕事だ。同様に、メキシコ、韓国、インドネシア、マレーシア、チリなどの新興国の子ども達からも人気が高い。

しかし、米国の場合には少し価値観が違っていて、もっと成功のイメージが抱けるような職業への憧れが強くて、親の立場でも、高年収が稼げる職種を目指せるような体験をさせたいと考えている。

そのため、起業や投資の発想を育てる、子ども向けの教育プログラムは以前から人気だが、最近では「STEM」というキーワードが、新たな英才教育の分野として注目されている。これは、Science(科学)、Technology(技術)、Engineering(工学)、Mathematics(数学)」の頭文字を指している。

インターネット普及以降の技術革新により、STEM分野の高度人材に対する需要は高くなり、大卒者(学士)全体の平均初任給は、3万ドル台/年であるのに対して、STEM分野の卒業生は、それよりも高い年収を稼げることが、統計からも明らかになっている。

《大卒者(学士取得者)の専攻学部による給与ランク(米国)》

 

これからのエリート人材には、幅広い職種で、科学や数学的な知識が求められるようになり、米国の教育政策としても、「STEM」を重点項目と掲げて、今後の10年間で、科学・技術・工学・数学、の学位を持つ大卒者を 100万人以上増やす計画を立てている。

米国が、理数系人材の育成を強化しはじめた背景には、近い将来に、「高賃金の仕事を中国に奪われないようにする」という狙いがある。今のところ先進国から中国に流れる仕事は、低賃金の仕事が中心だが、中国のエリート人材が育ってくれば、やがて、付加価値が高いハイテク産業の中核まで、中国の人材が主導権を握ってしまうことになる。

《STEM教育を強化する目的》

 

 米STEM教育の具体策としては、理数系の教員の大幅な増員、新たな教育プログラムの開発、小学生〜高校生を対象としたサイエンス授業への助成金支給などが進められている。

その中でも、小学生〜高校生向けのサイエンス授業は、学校内に限らず、民間の業者が実施するケースも増えてきており、新たな教育ビジネスとしての商機が見込める。



この記事の核となる項目
 ●中国に負けないエリート人材を育てるSTEM教育
 ●大卒者の専攻学部別にみた給与ランク
 ●STEMの魅力を楽しく教えるサイエンスサーカス
 ●子ども向けのハイテク教室のFCビジネス
 ●放課後スクールと連動する米国の英才教育市場
 ●米国アフタースクールの運営モデル解説
 ●日本のアフタースクール市場における商機
 ●必修化が求められるプログラミング教育に向けたスクール事業
 ●高騰する大学授業料と対峙するオープンエデュケーションの波
 ●エリートを養成するIBスクールとボーディングスクール
 ●放課後と休日の子どもをケアする世界のアフタースクール動向


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