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  メジャースポーツの選手年俸やライセンス料が高騰する中、マイナースポーツへの投資価値が注目されている。米マイナー球団の中には、メジャーよりも健全で黒字のチームも多いが、そこではマイナーならではの経営手法が展開されている。
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著名投資家が注目する
マイナーリーグの事業モデルと資産価値
written in 2012/9/9

 スポーツ観戦は、性別や年齢を問わずに楽しめる娯楽であり、テレビ番組の中でも、高視聴率を取れるコンテンツとして知られている。日本人が過去最多のメダルを獲得したロンドン・オリンピックでは、サッカー、マラソン、柔道、バレー、レスリングなどで、深夜の時間帯にも関わらず20%以上の視聴率があった。

テレビ離れが叫ばれる中でも、国民的スポーツイベントとなれば、30%近い高視聴率が期待できるため、どこのテレビ局でも、人気スポーツイベントの放映権は、喉から手が出るほど欲しいが、そのライセンス料も高騰しているため、そう簡単な話ではない。

近年のオリンピックやサッカー・ワールドカップでは、放映権料が数百億円の規模になり、一つのテレビ局が単独で契約することは難しいため、NHKと民放各社が「ジャパンコンソーシアム(JC)」という団体を設立して、共同で資金を出し合ってライセンスを獲得した後に、競技種目や試合毎に、放映権を分配する仕組みになっている。

ロンドンオリンピックの放映権は325億円と言われており、北京の時(198億円)より 100億円以上も高騰した。そのため、実際に番組を放映して高視聴率が取れないようであれば、大損をしてしまうリスクがあった。

《ロンドンオリンピックの放映権獲得ルート》

 

一方、プロスポーツの花形である「プロ野球」は、視聴率が低迷して、地上波の巨人戦でも10%を割り込む試合も増えている。それでも、楽天やディーエヌエーのように、新たな球団オーナーになろうとする企業は、次々と現れる。

スポーツチームのオーナーやスポンサーになることの目的は、「企業名」の露出度が増えたり、消費者からの好感度が上がることを期待したものだが、今から“メジャー”と呼ばれるスポーツの世界に参入するための資金は高すぎて、投資効果としては疑問符が付く。

その点では、テレビではあまり見かけないマイナー分野のスポーツに着目してみることは面白い。米国では「プロ野球」の中でも、メジャーリーグの他に、7階層のマイナーリーグがあり、それぞれが独立したチームとして経営を行っているが、これらのマイナー球団が、投資の対象としても注目されている。

それは、手堅く稼いでいるマイナー球団の収益構造や、ローカル企業や地域住民との密接な関係が評価されたものだが、その全貌がどうなっているのかを解説しながら、中小企業でも可能なマイナースポーツ市場への参入方法を考えてみたい。※映像は、米マイナーリーグ球団「アイロンピッグス」の試合風景。1試合あたりの平均観客動員は約9000人。


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この記事の核となる項目
 ●米国プロ野球の業界構造とマイナーリーグの役割
 ●メジャー球団とマイナー球団の間にある提携関係
 ●勝敗よりも観客を楽しませるマイナー球団の経営モデル
 ●ファミレスよりも安価な野球観戦の客単価
 ●投資対象として注目されるマイナースポーツの価値
 ●中小製造業者が参入しやすいマイナースポーツ用品の開発
 ●スポーツによる地方都市の町おこしと経済効果
 ●米ディズニーが展開するスポーツ・コンプレックスとは
 ●少子高齢化の時代が求めるアマチュアスポーツ事業への着目
 ●市民スポーツを収益化する発想とウォーキングツアーの事業化


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