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中年オヤジはなぜ太るのか?
日本人向けダイエットの誤解
written in 2008/3/9

 昔から、仕事の稼ぎが多いとか少ないということを「食える・食えない」という習慣がある。もともと我々が働く目的は、毎日の米やパンを買うためであることは昔も今も変わらない。ところが現代の先進国では、本当に「食えない」という人は極端に少なく、逆に「食い過ぎ」で病気や命を落とす人のほうが圧倒的に多い。それは特別に裕福な人だからというわけではなく、ファーストフードやスナック菓子のように安価で身近な食品ほど高カロリーであることが多いためだ。そこで最近では、高カロリー食品が消費者から非難される傾向が高まり、各食品メーカーが売り出す新製品は“ローカロリー”であることがキーワードになっている。

それは飲食業界にとっても例外ではなく、米ニューヨーク市では外食チェーンに対して、メニューに大きな文字でカロリー情報を表示することを義務付けた。それに対してファーストフード業界などからの強い反発もあるが、高カロリー食が社会的にバッシングされる風潮は勢いを増して、肥満税を導入しようとする議論さえある。これは肥満の原因となる不健康な食品に対して、食欲が減退するくらいの課税(7〜10%)をしようとするものだ。これには、米国人の約3割が肥満体型という深刻な状況を何とかしなくてはいけないという背景があるが、タバコの喫煙差別と同様に、「高カロリー食や肥満は悪だ」というヒステリックな論調へとエスカレートしている。

ところがこの流れには、ビジネス的な仕掛けがあるともみられている。「あなたは肥満です」という声を大きくすることで、消費者が健康管理に気遣うようになって潤う業界というのはたくさん存在しているし、国が負担している医療費を減らす目的もある。日本でも“メタボリック症候群”が世間に知られたことで約7兆円もの経済効果があると言われるが、さらに今年4月からは特定健診制度のスタートにより、メタボリックの基準に該当すると保険指導を受けなくていけなくなる。

国民の健康意識が高まるのは結構なことだが、やはり現代では、大学受験や仕事の営業成績と同様に、データによって健康状態の良し悪しが管理されるという息苦しさがある点は否めない。それでも医療制度が次第に赤字化してきている状況を踏まえると、「病気になってから治療する」のではなくて「病気に罹らない」ための健康活動に官民が一体となって力を入れてくることは必至だろう。ダイエットに関する市場については、既にたくさんの健康商品が販売されているが、「カロリー管理」に関するビジネスには開拓の余地がたくさん残されている。また米国の例にあるように、飲食業界においても「カロリー情報」が今後の集客に欠かせないキーワードで、そこを起点とした新ビジネスも登場してきている。
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この記事の核となる項目
 ●現代人の栄養摂取とカロリー情報
 ●職業別に攻める日本流ダイエットビジネス
 ●国内における肥満予備軍の特徴
 ●カロリーデータベースを起点とした食ビジネスの集客経路
 ●点数化された食材データベースの仕組みとビジネスモデル
 ●カロリーデータベースを起点とした飲食店の集客ビジネス
 ●栄養情報を売るための視点と、食品格付ビジネスへの進化
 ●日本版カロリーデータベース事業を成功させる視点
 ●わかりにくい食品メーカーの栄養表示
 ●わかりやすい栄養情報の作り方と売り方について
 ●ビリーズブートキャンプより先を行く米国ダイエット市場
 ●病気を治すことから察知することへ変わる Health 2.0の兆し
 ●玉石混淆の健康サービスが生き残るための医師との協業ビジネス
 ●間違った知識の氾濫で求められる食品情報のスペシャリスト
 ●科学的な理論と手法によるダイエット専門家として起業する道


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JNEWS LETTER 2008.3.9
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