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零細業者ほど評判が高い
オンラインスーパーの仕組みと動向 |
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written in 2004/7/27
日本のスーパーマーケットは米国並みに大型化して、買い物は週末に車で出かけて一週間分の食材を調達するライフスタイルが定着してきた。そのあおりを受けた中小のスーパーマーケットでは、売上が低迷して閉店へと追いやられるケースが全国的に後を絶たない。しかし自動車で移動することができない人達（主に高齢者など）にとっては、歩いて買い物に出かけられる範囲にスーパーがなくなり、不自由さを感じている。そこで注目されはじめているのが「オンラインスーパー」「宅配スーパー」と呼ばれるサービスである。
オンラインスーパーは、インターネット草創期から注目されてきた業態で、ネットから必要な食材や雑貨をオンライン注文すると、配達員が自宅まで商品を届けてくれるというもの。普通のオンラインショッピング（通販）と異なるのは、遠方の業者から商品を発送してもらうのではなく、すぐにトラックやバイクで配達してもらえる近隣商圏内でのサービスであるという点。その意味では、ピザのデリバリーサービスにも似ている。
米国では1995年頃からオンラインスーパーが登場しはじめ、一時期は次世代スーパーマーケットとして話題になり、多数のベンチャー企業が参入してきたが、店舗型スーパーマーケットの使い勝手には及ばず、その多くが撤退していった。しかし現在でも、サービス用途が明確なオンラインスーパーは消費者の支持を受けながら営業を続けている。最近になって米国でわかってきたことは、オンラインスーパーという業態は、企業が大資本を投入して展開するよりも、八百屋クラスの零細業者が手掛けた方が、消費者からの支持率は高いという点である。これは日本市場においても、おそらく共通している特徴と言えるものだ。
（注目の新規事業一覧へ）
●海外におけるオンラインスーパー（Online grocery shop）の現状
●実店舗スーパーが展開するオンライン注文宅配サービス
●配達対象外の顧客に向けた商品ピックアップサービス
●地域密着型で支持される家族経営のオンラインスーパー
●国内におけるオンラインスーパー参入のポイント
●付帯サービスへの期待が高まる食事宅配サービスの可能性
●現代の宅配ビジネスにおけるエリアマーケティングと顧客獲得術
JNEWS LETTER 2004.7.27
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