ビジネスニュース

     
Top > ビジネスニュース
 
JNEWS LETTER
2週間無料体験購読

配信先メールアドレス



JNEWS MENU

トップページ

ビジネストレンド一覧

海外ネットビジネス事例
国内ネットビジネス事例

JNEWS LETTER
  ・2週間無料体験
  ・正式購読案内
  ・バックナンバー
   (会員専用)
  ・勉強会の活動報告
  ・FAQ:よくある質問
  ・会社案内

起業家のための
 成功法則

ビジネスイベント情報

SOHO
 インターネットワーク

業界
 プレスリリースボード

マーケットリサーチ

特集(テーマ別)
  ・ コマースノウハウ
  ・健康関連ビジネス
  ・携帯電話・モバイル

共働き世帯が健康志向で選ぶ
パーソナル・シェフサービス

 国の文化や居住環境の違いにより、ある国ではその産業が発展しているが、別の国では芽が出ない産業というものもある。けれどもきっかけさえあれば、人々の意識や生活スタイルが変化することによって育つ可能性が全くないわけではない。

米国では「パーソナルシェフ」という職業がある。これは料理人の出張型調理サービスで、家族の好き嫌いをヒアリングした後にメニューを作成し、食材と道具を持参して1週間分程度の料理を調理してくれる。

現在のところ日本では、この新業態は根付いていない。一方、米国ではパーソナルシェフ産業がベビーシッターのような家庭生活を支援するサービスとして進展しつつある。その理由としては「共働き世帯の増加」が最も大きい。日中仕事を持つ主婦は、日々の夕食を作る煩わしさから外部の食事サービスに頼るケースが増えている。

代表的なものとしては食材のデリバリー(宅配)サービスがあり、この市場は順調に成長している。ただし、毎週利用するには、食品添加物などの心配からあまり好ましいとは言えない。そこでプロの料理人を自宅に招いて、安全で栄養バランスを考慮した食材や調味料を使って、1週間分の食事を作り冷凍保存しておいてもらう。このようなパーソナルシェフの利用は、決して富裕層だけのものでなく、一般家庭にも徐々に浸透しはじめている。

   ┌─────┐   ┌─────┐
   │共働き世帯│   │高齢者世帯│
   └──┬──┘   └──┬──┘
      │食事の支度が負担に│
      └────┬────┘
           │中食サービス市場
           │
           ├───────────┐
           ↓           ↓
      ┌─────────┐  ┌─────────┐
      │○夕食宅配サービス│  │○パーソナルシェフ│
      └─────────┘  └─────────┘
      [欠点]             ↑
       ・食品添加物の心配 ┐     │解決策として
       ・栄養バランスが心配│     │
       ・家族好みの味付けが├─────┘
        難しい      ┘


この記事の核となる項目
●店を持たない料理人の新業態(パーソナルシェフ)
●パーソナルシェフのための有料会員ネットワーク(海外事例)
●パーソナルシェフになるための教育サービス
●パーソナルシェフ定着のポイント


この記事の完全情報はこちらへ
JNEWS LETTER 2002.2.20
※アクセスには正式登録後のID、PASSWORDが必要です。


これは正式会員向けJNEWS LETTER 2002年2月20日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料(個人:月額500円、法人:月額1名300円)による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために2週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
 
JNEWS LETTER 2週間無料体験購読
   配信先メールアドレス



Copyright(c) 2002 Japan Business News