|
|
企業の出張経費削減で
脚光を浴びはじめたビデオ会議市場
|
日本におけるブロードバンドのビジネス利用は未だ開発途上、研究の段階にあるものが多いが、米国ではさまざまなサービスが開始されている。その中でもストリーミング映像でのテレビ会議が注目されているが、それに関連した機器の販売業、仮想空間の提供、会議のコーディネートサービスに関連した市場動向を探ってみたい。
「テレビ会議」または「ビデオ会議」といった遠隔にいる者同士のコミュニケーションを実現させるための会議システムの歴史は古い。日本で初めてテレビ会議の商用サービスが登場したのは1980年代にさかのぼる。その後、ＩＳＤＮ網などの通信インフラが進化しはじめたことで、市場は成長カーブを描く。しかし1998年頃までは会議システムの機器が高価だったことと、回線容量や通信コストの問題もあって、一部の企業が限られた用途でしか活用していなかった。
ところが2000年以降、主に２つの要因によって状況は変化してきた。第一はインターネットの普及、ブロードバンド化によって、ビデオ会議をおこなうための環境（機器や通信回線）が整ってきたことによる。第二の要因は、昨今の景気低迷による企業の経費削減策により“出張経費”が大きく削減されていることによるものだ。本社−地方支店間の定例打ち合わせや、簡単な会議では、ビデオ会議システムを活用することにより、出張にかかる交通費や宿泊費をカットできるメリットは大きい。
●ｗｅｂベースでの社内仮想会議の仕組み
●ビデオ会議室のレンタル事業とその仲介業（米国事例）
●失敗したテレビ電話事業から学ぶ今後のビデオ会議市場
●遠距離でも"師匠と弟子"の関係が築けるeコーチビジネス
JNEWS LETTER 2002.2.13
※アクセスには正式登録後のID、PASSWORDが必要です。
|
これは正式会員向けJNEWS LETTER 2002年2月13日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料（個人：月額500円、法人：月額１名300円）による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために２週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
|
|
|
