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少量生産ほど儲からなくなる
大工場の採算性と製造原価の関係
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業績が衰退してる大企業の再生をはかる手段として人材雇用の再構築（リストラ）が進められているのは周知の通りである。最近ではこれに対して、人員を削減するのではなく、社員一人当たりの仕事量を減らして、全体の雇用を現状のまま維持しようとする「ワークシェアリング」の考えまでが登場しはじめた。
ワークシェアリングに対する是非は別にしても、大企業が人員雇用の再構築をするだけで、かつての好況を復活できるのかといえば、答えは「Ｎｏ」になる。世界的な水準での強い競争力を持つには、国内で製品が作り出されるまでにかかる、あらゆるコストを削減する必要があるのだ。
製造業における原価コストの構造を理解することで、人件費以外に効率化すべき項目が見えてくることになるが、そこにも新ビジネスが生まれる余地がありそうだ。
自動車や電化製品など工場で生産される製品にかかる原価コスト（製造原価）は、主に「材料費」「労務費」「経費」の３要素によって構成されている。これに、製品を販売するのに必要な広告宣伝などの「販売費」などを加えることで、各製品に対する総合的な原価がはじきだされる。
●工業製品にかかる原価コストからみた大工場の悩み
●少量生産ほど儲からない大工場の採算性
●製造業界が重視する工場稼働率の考え方と新ビジネスの視点
JNEWS LETTER 2002.2.5
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