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独自の強みを活かした
老舗味噌屋たちの新ビジネス

 「味噌」は日本人にとって馴染み深い食品であるが、食の多様化により味噌の市場は縮小してきているという。昔の一般家庭の食卓には、品数は少なくても必ず味噌汁があった。けれども洋食嗜好や外食する機会が増え、味噌の消費量が年々下がってきているのだ。

かつて多いときには、日本には2000社の味噌生産者が存在していた。ところが、今では1200〜1300社ほど。そのうちの上位50社で生産量の80%を占める。それらは味噌を大量に生産する大規模設備をもつメーカーである。零細な生産者が規模の経済によるあおりを受け淘汰された。

味噌を生産する設備は1000万円以上するため、小規模な生産者は設備投資をする余裕はなく、またその投資を回収するにしても大量にはける販路をもたなければならない。

そのようなきびしい環境の中、零細な味噌生産者の中ではオンライン販売を試みるケースが増えている。この背景には、従来の卸問屋経由の業者取引量が相対的に減少していることがある。大手メーカーが大量生産する味噌に、零細メーカーが価格面で勝負することは難しい。原料の質を落としてまで低価格化に執着すれば、老舗として代々続いた味噌の風味を壊すことにもなる。

ならば老舗ブランドとして、オンライン上で一般消費者向けに直接販売することで活路を開こうというわけだ。ただし、サーチエンジンで「味噌」を検索すれば多くの該当ショップがヒットする。その中で繁盛店を築くには、他のオンラインショプとは異なる商品の特徴、販売手法を生み出さなければならない。


この記事の核となる項目
●高級味噌を受注型予約生産する「米五のみそ」
●オンラインに限定されない米五の通販手法
●米五が形成する顧客ネットワーク
●バックヤードの問題から考えるB2CからB2Bへの展開
●味噌造りのノウハウ提供をビジネスの核にする「小泉糀屋」
●老舗後継者がインターネットに参入するための着目点


この記事の完全情報はこちらへ
JNEWS LETTER 2002.2.5
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これは正式会員向けJNEWS LETTER 2002年2月5日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料(個人:月額500円、法人:月額1名300円)による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために2週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
 
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