ビジネスニュース

     
Top > ビジネスニュース
 
JNEWS LETTER
2週間無料体験購読

配信先メールアドレス



JNEWS MENU

トップページ

ビジネストレンド一覧

海外ネットビジネス事例
国内ネットビジネス事例

JNEWS LETTER
  ・2週間無料体験
  ・正式購読案内
  ・バックナンバー
   (会員専用)
  ・運営ノウハウ
  ・FAQ:よくある質問
  ・会社案内

起業家のための
 成功法則

ビジネスイベント情報

SOHO
 インターネットワーク

業界
 プレスリリースボード

マーケットリサーチ

特集(テーマ別)
  ・ コマースノウハウ
  ・健康関連ビジネス
  ・携帯電話・モバイル

“心の時代”のキービジネスとなる
メンタルケアサービス

 昨年一年間における日本国内での自殺者数は 3万1957人で、3年連続3万人を超えている。この数字が年間交通事故死数の3倍であるということはあまり知られていない。自殺者全体の7割が男性であり、40〜50代が全体の4割を占める。動機は健康上の問題が41.2%、経済・生活上の問題が30.2%とされている。総務省では2001年7月の完全失業率が5%と発表したが、じつはこの完全失業率の増加と自殺者数との間にも相関関係がある。


自殺の現状:急務のメンタルケア

 日本の自殺率は、世界先進国中でも上位ランキングに位置していて、ロシアやフィンランド等の北欧に次いで多いとされている。自殺の多さはもはや社会現象の一つといった悠長な問題ではなく、失業率と自殺率と相関関係があることからも、かなり重要な問題でもある。

深刻な状況から、まず企業における社員のメンタルケアについての指針づくりが厚生労働省省から提出された。しかし、企業に限らず、学校、家庭等社会のあらゆる領域で、メンタルケアが必要とされている時は今をおいてないといえるほど、現代人の心は病んでいるようだ。

この点に着目すると、今後メンタルケアに関連するサービスの展開は社会的な意義も大きいが、今までの日本では「心の問題」が表沙汰になることは少なく、関連のサービス整備は欧米に比べてかなり遅れている。ここに新市場や雇用を創出できるチャンスがありそうだ。

●オンラインカウンセリングが盛んな米国の動向
 ・オンラインカウンセリング・サービスについて
 ・ストレス・マネージメントについて
 ・カウンセラーの仲介・マッチングサービス
 ・メンタルヘルスプロ向けオンライン教育サービス
 ・メンタルヘルス関連グッズの販売

●メンタルケアビジネスの可能性と参入するポイント
●ストレス社会に対応したEAP市場


この記事の完全情報
※アクセスには正式登録後のID、PASSWORDが必要です。


これは正式会員向けJNEWS LETTER 2001年9月12日号に掲載された記事のサンプルです。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料(個人:月額500円、法人:月額1名300円)による情報提供をメインの活動としています。JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために2週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。
 
JNEWS LETTER 2週間無料体験購読
   配信先メールアドレス



Copyright(c) 2001,2002 Japan Business News