JNEWSについてトップページ
DTCブランドが展開するヘアーカラーバーの運営モデル

JNEWS
JNEWS会員配信日 2023/2/21

 統計的には減少している小売店舗の中で、新たな出店意欲が高いのは、ネット専業で行ってきたDTCブランドであることは間違いなく、多様な店舗形態が開発されている。知名度のあるDTCブランドは、既に独自の人気商品と固定客を獲得しているため、実店舗の開業にあたっても経営を安定させやすい。

2013年の創業で、サンフランシスコを拠点としてオリジナルのヘアカラー商品を製造販売しているMadison Reed(マディソン・リード)でも、カリフォルニア、シカゴ、ワシントン DC、ニューヨークなどで「Hair Color Bar(ヘアカラーバー)」というサロンを60店舗展開している。

同社のヘアカラー製品は、頭皮と髪の健康に配慮して、刺激の強い化学成分は使わずに、アルガンオイルや高麗人参根エキスなどの天然成分を主原料としていることが支持されて、250万人以上の顧客に利用されている。1回あたり26.50ドルのカラーリングキットには、染料、ヘアキャップ、手袋、皮膚を保護するクリーム、色落ちを防ぐシャンプーなどが含まれており、マニュアルと YouTube上のビデオを見ながら自宅で髪染めができるようになっている。

カラーは1ヶ月程度で徐々に退色していくため、定期的にキットを購入したい場合には、月額22ドルのサブスクリプション会員に登録することで、実質的な割引を受けることができる。

■カラーリングの解説映像

Madison Reedの創業時は、自宅で安全、高品質なカラーリングができる染料の開発を目的としてきたが、顧客からは、プロの美容師に施術してもらいたいというニーズが一定数あることから、実店舗の拡大に事業の軸足を移している。ヘアーカラーバーの店舗では月額65ドル~の定額会費を払うことで、髪の根元からのカラーリングとタッチアップの補修を回数無制限で受けることができる。

2022年4月には、投資会社から3300万ドルの出資を受けて、ヘアーカラーバーを80店舗にまで拡大して、フルタイムのカラーリスト(カラーリング専門の美容師)を850人採用する計画を立てている。ヘアーカラーバーの収益構造は、月額会費をベースに形成されているため安定収入が見込めて、カラーリストの待遇面でも福利厚生を含めて好条件での採用が可能としている。

Madison Reed

DTCブランドが展開する実店舗は、最初に旗艦店での実験的なサービスを行った後、そこで好成果が得られると全国に店舗を拡大していく流れとなる。そのため商業不動産の業界にとっても、DTCブランドをターゲットとしたテナント誘致と店舗開発が、新たなビジネスチャンスになっている。

この内容はJNEWS会員レポートの一部です。正式会員の登録をすることで詳細レポートにアクセスすることができます記事一覧 / JNEWSについて

この記事の完全レポート
JNEWS LETTER 2023.2.21
※アクセスには正式登録後のID、PASSWORDが必要です。
※JNEWS会員のPASSWORD確認はこちらへ

この記事に関連したJNEWS会員向けバックナンバー
インフレ水面下で起きる小売業の過剰在庫問題
衰退小売業から高級品リユースビジネスへの事業転換
テクノロジー再編で進化する近未来の買い物スタイル
スーパーマーケットが業態転換するダークストアの正体
D2C型で展開される新アパレルブランドの透明性と採算構造
※バックナンバー用ID、PASSWORDを入力してご覧ください。


(ビジネスモデル事例)/(トップページ)/(JNEWSについて)/(Facebookページ)

これは正式会員向けJNEWS LETTER(2023年2月)に掲載された記事の一部です。 JNEWSでは、電子メールを媒体としたニューズレター(JNEWS LETTER)での有料による情報提供をメインの活動としています。 JNEWSが発信する情報を深く知りたい人のために2週間の無料お試し登録を用意していますので下のフォームからお申し込みください。

JNEWS LETTER 2週間無料体験購読

配信先メールアドレス

※Gmail、Yahooメール、スマホアドレスの登録も可
無料体験の登録でJNEWS LETTER正式版のサンプルが届きます。
 
Page top icon