原価率を公開するアパレルメーカーのブランド構築
JNEWS会員配信日 2018/3/23
消費者からの支持を受けているD2Cブランドのキーワードに「Transparency（透明性）」がある。商品のできるだけ詳しい情報を開示することで、その商品を購入することの妥当性を判断してもらうものだ。その中でも、商品の原価率を正直に公開するブランドが急成長している。
2011年に米サンフランシスコで創業した「Everlane（エバーレーン）」は、自社開発した商品をネットで直販する D2C型の新興ブランドで、商品単価はコットシャツが35～50ドル、ジーンズが約70ドルと、従来のファストファッションと同程度に設定されている。中国や東欧などの提携工場に、商品の生産を委託しているのも同じだが、商品別に詳しい原価率を公開しているのが、これまでのアパレル業界には無い特徴である。
たとえば、68ドルで販売されているスリムジーンズは、生地の材料費（14.93ドル）、ボタンやジッパーなどの部品代（2.15ドル）、労務費（7.50ドル）、他の経費（4.06ドル）、輸送費（1.90ドル）という原価の内訳で、それに37ドルの粗利益を乗せして販売している。百貨店に店舗を構えるアパレルブランドは、原価に対して５～６倍の販売価格を設定しているが、Everlaneは原価の２～３倍に設定している。
これまでアパレルブランドの原価率はベールに包まれていたが、消費者がその詳細を把握できれば、68ドルのジーンズが妥当な買い物であるか否かの判断がしやすい。人によっては、材料費が高いほど素材が良いと判断するし、労務費が高いことは、縫製技術が高いことの裏付けになる。このような原価率の開示は、価格に対して高品質の商品を求めている消費者にとっては、“信頼できるブランド”としての根拠になる。（この内容はJNEWS会員レポートの一部です。正式会員の登録をすることで詳細レポートにアクセスすることができます → 記事一覧 / JNEWSについて）
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