遊休スペースを活用したVRアトラクションの採算
JNEWS会員配信日 2017/2/25
遊園地やテーマパークにあるアトラクションは、一つの設備が数千万円から1億円以上するもので、広大な敷地も必要になる。それに対して、VR版のアトラクションは屋内の遊休スペースを有効活用できて、設備投資も安価で済む。そのため、世界の各所でVRゲームを体験できる施設の開業準備が進められている。
※米国でVRテーマパーク事業を展開する「The Void」
VRゲームは、設備の構成がシンプルなため、全国のゲームセンターやネットカフェ業界でも導入が検討されている。VRへの関心はコアなゲームファンの中で高いため、あるネットカフェチェーンでは、1機種のVRアトラクションを導入する資金を200万円として、1ゲームあたり600円のプレイ料金を設定することで収益計画を立てている。
VRゲーム設備の稼働率を高めるには、1人用ゲームより、複数人でプレイする対戦型ゲームのほうが効率は良く、営業時間を通してフル稼働に近い状態が維持できれば、VRのブームが廃れるまでは、高収益が期待できるという読みだ。
言い換えると、VRゲームは飽きられるのも早いことが想定され、『一度経験すれば十分』という来場者が多いという事実もある。そこで、同じ立地で営業を続けるのではなく、サーカスのように全国各地を回る巡業方式や、VRの体験イベントを開催したい各地の施設や団体に対して、設備一式を貸し出す方式のビジネスモデルも検討されている。
その他に、最新鋭のVR体験できる旗艦店としてのVRテーマパークを作り、全国にフランチャイズ方式で店舗網を広げていく方式や、VR施設と家庭用のVRゲームを連携させる方法など、現段階では多様なビジネスモデルが考えられる。(この内容はJNEWS会員レポートの一部です → 記事一覧 / JNEWSについて)
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