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スポーツ放映権の価値とオンライン視聴のビジネスモデル

JNEWS会員配信日 2016/8/18

　スポーツの放映権を高額で獲得する企業は、そのコストを回収して利益を上げなくてはいけない。その勝算があるから巨額の入札をするわけだが、ネット配信からどんな収益モデルを構築していくのかは模索中の段階だ。

わかりやすいのは、これまでのテレビ放送（民放）のように、無料でコンテンツを公開して、スポンサー収入を増やすビジネスモデルだが、ユーザーの広告離れは進んでいるため、それだけでは放映権への投資をプラスにすることは難しい。

そこで今後は、有料視聴の形態が流行ってくることになるだろう。Ｊリーグの放映権を獲得したパフォームグループでは、2016年夏から「DAZN（ダ・ゾーン）」というスポーツ専用の動画配信サービスを欧州、豪州、日本などで立ち上げていく予定。そのため、日本向けのコンテンツとして、サッカーの他に、日本バレーボールリーグ（Ｖリーグ）の放映権も獲得している。

テレビ業界を凌駕するネットの動画配信サービスとしては、米国のビデオレンタルサービスから転換した「Netflix（ネットフリックス）」がパイオニア的存在である。月額８ドル～の固定料金を払うことで、好きな番組が見放題になるサブスクリプションサービスを展開し、世界で 8,300万人（うち米国 4,700万人）の会員数（2016年７月時点）がある。会員数が増えるほど、毎月の安定収入は積み重なっていくため、その資金を新たな番組放映権の獲得に投下することで、さらに有料会員のメリットを高めている。

DAZNもそれと同様の有料サブスクリプションビジネスを展開しているが、人気の高いスポーツ放映権は、他の媒体にも二次的な配信を認める「サブライセンス契約」により収益を増やしていくことができる。（この内容はJNEWS会員レポートの一部です。レポート本編ではビジネスモデルの詳細を解説しています→ 記事一覧 / JNEWSについて）

■JNEWS会員レポートの主な項目
　●スポーツ放映権の価値と有料視聴体系
　●世界の人気スポーツをタダで見る裏技
　●ブックメーカーとスポーツ動画配信の関係
　●注目されるマイナースポーツの価値
　●アスリートの新たな資金調達モデル
　●株式上場する欧州サッカーチームの実情
　●欧州サッカーの移籍金投資スキーム
　●ゲームを花形職業に昇華させるｅスポーツ業界のビジネスモデル
　●スポーツ業界から学ぶビッグデータ分析ビジネス
　●商業主義オリンピックの運営資金を賄うテレビ放映権ビジネス
　●著名投資家が注目するマイナーリーグの事業モデルと資産価値
　●選手人件費の高騰から離脱するスモール・スポーツビジネス

■この記事の完全レポート
　・JNEWS LETTER 2016.8.18
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