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JNEWS会員配信日 2015/1/10
映画やイベント業界に限らず、小売業でもビッグデータ分析による、売れ残り在庫の解消や、客単価の上昇策が講じられるようになってきている。
米国大手のスーパーマーケットチェーン「Safeway（セーフウェイ）」では、顧客の購買履歴から、次の行動パターン（買い物に来る曜日や時間、月末など給料日後の買い物）や、次に買いたい商品を予測して、通常よりも少し値段を割り引いたクーポンを、スマホアプリや電子メールで配信している。
パーソナライズ化された割引クーポンを個別にオファー（配信）することで、商品の価値（定価）を全体的に下げることなく、来店客を増やしたり、売上を伸ばすことが可能になる。こうした手法は「Personalized Pricing（パーソナライズ・プライシング）」と呼ばれる。
パーソナルプライスの割引オファーを受けた消費者は、節約したい心理で店舗を訪れるが、１ドル分が無料になるオファーを出すと、実際には８ドル余分に買い物をすることが、データ分析から明らかになっている。
■Safewayのパーソナライズ割引プログラム
http://www.safeway.com/ShopStores/Offers-Landing-IMG.page
こうしたデータ分析の仕組みを、小売業界向けに提供しているのが「Dunnhumby（ダンハンビー）」という会社である。世界で７億人の購買行動データを収集しており、それを各クライアント（食品メーカーや大手スーパー等）が展開するマーケティング向けに加工して提供、実際にどれだけの効果があったのかの測定も行っている。
■この記事の主な項目
●サブスクリプション型の映画館送客サービス
●映画館の空席を収益化するビックデータ分析
●音楽イベントの空席を解消するビジネス
●売れ残りチケットの入札システム
●ビッグデータ・マーケティングの仕組みと実態
●データ分析によるパーソナライズ・プライシング
●ポイント制度によるロイヤリティ・マーケティングの顧客特性
●スポーツ業界から学ぶビッグデータ分析ビジネスの着眼と方法
●定期購買で高収益を持続させるサブスクリプションｅコマース
●チケット販売ノウハウで変わる街コンイベントの集客と採算性
■この記事の完全レポート
・JNEWS LETTER 2015.1.10
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